多治見市議会 2022-09-22 09月22日－04号
具体的には食育の年間指導計画というものがありますので、それを基にして、食べ物に興味関心を持ち、楽しく食事をとることや、正しい箸の使い方、あるいは食器の並べ方、また自分の住んでいる身近な地域で取れる食べ物やその食文化など、そういった食育を実施しております。 次に、食育センターにおいて、１年間でどのような食育の取組があったかということと、今後の計画について、合わせた形になりますが答弁します。
具体的には食育の年間指導計画というものがありますので、それを基にして、食べ物に興味関心を持ち、楽しく食事をとることや、正しい箸の使い方、あるいは食器の並べ方、また自分の住んでいる身近な地域で取れる食べ物やその食文化など、そういった食育を実施しております。 次に、食育センターにおいて、１年間でどのような食育の取組があったかということと、今後の計画について、合わせた形になりますが答弁します。
第１に長い歴史を背景とする豊富な文化資源、第２に豊かな自然資源、第３に豊かで多様な食文化があります。 富裕旅行市場の開拓には、従来主流であったマスツーリズムとは異なり、極めて多様なニーズに応えるためのサービスのインフラと高度な人材が必要となります。 宿泊、飲食、アクティビティ、交通など、観光サービスのどの局面を見ても、富裕旅行者のニーズに応えられる事業者は不足しています。
日本一広い高山市には、実に多様な自然、伝統文化、食文化がございます。 合併した当初は、市の一体感の醸成や行政の効率化を図ることが求められる中にあっても、地域審議会や地域振興担当部署を設置し、地域振興特別予算を確保し、合併後１０年間は地域の特徴を生かしたまちづくりに努めました。 しかしながら、１０年が経過すると、国の指針もあり、地域審議会や地域振興特別予算、地域担当部署もなくなっております。
高山市の農業は、食文化はもちろん、豊かな自然や美しい景観、田園風景、情緒、風情など、飛騨高山の魅力を維持し、観光客の皆さんも魅了する基幹産業ですので、できるだけ外的要因に左右されず、内発的な経済効果を高める施策の推進をお願いしたいというふうに思います。 食料安全保障と農業振興対策についての最後の質問は、高山市の農業を下支えする小規模な自給的農家の推奨、支援についてであります。
近年、密を避けられる旅、さらに、自然、食、文化など、その地域固有の本物に触れる旅の人気が高まりました。都心部には、田舎に憧れ、積極的に関わりを持とうという動きもあります。また、企業ではリモートワークの原則化、本社の地方移転、サテライトオフィスの地方展開などの動きも活発であります。
しかしながら、刃物産業の課題として、海外からの汎用品市場への安価な刃物の流入、食文化の変化、世帯構成の変化により、調理済食材のパック販売が一般化したことによる、家庭で刃物を使う機会の減少、人口減少による需要の減少が考えられます。 と同時に、外注業者の後継者問題、この部分が深刻な問題ではないかと考えるわけであります。刃物産業の構造として、分業体制が挙げられます。
生命及び自然の尊重と環境保全、伝統的な食文化の理解、食料の生産、流通、消費に対する正しい理解などが掲げられていますが、もう一つ、子どもたちに対して大きな期待を抱くことができるのは、子どもたちが大人になって消費者になったとき、飛騨高山産の食べ物を買い支え、食べ支えてくれる消費者に育ってほしいという願いです。
１つ目は、刃物を使って体験を行う刃物工房、伝統の技術が生きる関の刃物を購入できる岐阜関刃物会館など、「刃物と出会う場所」、２つ目が、ものづくり、食文化、歴史、自然資源など、刃物だけでない関市の魅力を知ることができる観光案内所の「文化産業と出会う場所」、３つ目は、市民や来訪者が自由に利用し、人と人の関わりが生まれる多目的ホールの「人と出会う場所」としての機能でございます。
ぜひともその視点でのプロジェクトチームでもあるかと思いますので、提案として、ぶり街道の歴史、街道の景色、食文化の背景をいま一度捉え直し、ぶり街道を食の街道として再び光を照らし、富山から高山、松本へと続く観光街道としての連携を図り、通年において多くの観光客にお越しいただき、楽しめる観光の仕組みづくりを図り、新たな観光街道にしていくといったことの考えについての見解を伺いたいと思います。
まず、日本食文化会議２０２１岐阜開催負担金について、開催スケジュール、予算の増額理由及び県との連携の有無を尋ねられたのであります。 また、商店街空き店舗等活用について、大型店舗に関しては建物全体の活用を見込んで予算計上されているのかを確認されたのであります。 さらに、スタートアップ支援について、利用者の増加につながる相談員等の募集方法を問われた次第であります。
また、本市の特産農産物「ぎふベジ」のさらなるブランド化に向け、一般社団法人日本食文化会議との連携事業、日本食文化会議２０２１岐阜を１０月に実施するとともに、ホームページにおけるレシピや生産者の動画配信、ＳＮＳでの広告発信、包装資材へのロゴマークの掲出など、認知度向上に努めてまいります。
ですから、私ども恵那市としましては、「たべる」というキーワードを中心にして、まず地産地消、そして安心、安全といった食を推進すること、そしてこの中には伝統的な味を文化として、例えば守り、そして伝え、育て、そして新たな食文化もこの中に生み出していきたいと思います。 食を通じた健康づくり、これも先ほどから出ておるとおりでございます。
ただ、地域の資源を事業にすることや地域の風土や伝統、食文化などの持続的な保全が可能になります。地域産品と風土、伝統文化をつなげることで、地域全体でのブランド化を図り、さらなる観光客の増加、地域活性化も期待できるのではないかと感じます。 ＪＴＢの調査によりますと、外国人が一番印象に残ったものというのは、食が１番、４年連続で１位となる結果が実は出ております。
さらには、安全・安心を伝え、そして、伝統野菜などの地域食材、これらを広く紹介し、郷土料理などの和食文化を構成する１つである食文化としての大きな柱であるということをしっかりとやはり認識をしながら、高山を訪れていただける方々に提供できる。それを通じて飛騨の魅力を伝える、こういうことも大事ではないかというふうに思っています。
しかし、新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けることとなり、東京オリンピック・パラリンピック、エンジン０１ｉｎ岐阜、日本食文化会議２０２０岐阜、ねんりんピック岐阜２０２０、これらの開催は全て延期され、また、大河ドラマ「麒麟がくる」の放映を起爆剤としてシティプロモーション、観光誘客につなげる計画への期待は非常に厳しいものとなっております。
また、学校、保育所における食育の取り組みの一つに、地域の理解や食文化の継承のため、地産地消の推進も盛り込まれております。 本市の幼児園においては、これに基づき、可能な範囲で地元産の旬の野菜などを活用するとともに、食文化の側面からも、五平餅など郷土にちなんだ給食の提供にも努めているところです。
また、学校、保育所における食育の取り組みの一つに、地域の理解や食文化の継承のため、地産地消の推進も盛り込まれております。 本市の幼児園においては、これに基づき、可能な範囲で地元産の旬の野菜などを活用するとともに、食文化の側面からも、五平餅など郷土にちなんだ給食の提供にも努めているところです。
この「えなえーる」の主な目的は、女性活躍の推進に関する取組として、女性のライフステージに合わせた情報発信、相談、交流の場づくりなど、総合的な支援を行うこと、女性活躍の拠点となること、それから食に関する取組を通して、食文化の発信をしていく、こんなことを一つの主目的としております。
平成２７年度からは、各家庭において食について見直す機会とするため、「和食給食推進事業」 を実施し、日本の伝統的食文化である「和食」を通じて、食文化や日本食に関する理解の向上に 努めています。 小児生活習慣病予防対策 児童の健康改善を目的として、児童とその保護者に対して生活習慣病の予防啓発を行っていま す。
祭りや文化財を含む歴史文化、おもてなし文化、食文化、伝統工芸、匠の技など、幅広い意味での文化は、高山にとって大事な顔であり、飛騨高山ブランドを支える要であり、人々の誇りや郷土愛の根っこであると捉えています。市長の言葉を借りれば、人々の生きざまです。